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GDPや経済学者を信じるな!?:リトガー・ブレグマンの『隷属なき道』ー5

リトガー・ブレグマンによる『隷属なき道 AIとの競争に勝つ ベーシックインカムと一日三時間労働』(文藝春秋・2017/5/25 刊)。
 その内容を章単位に辿ってみるシリーズ。
 序としての
リトガー・ブレグマンの「隷属なき道」、その道標(2021/9/2)
からスタートし
過去最大の繁栄の中の最大の不幸とユートピア:リトガー・ブレグマンの『隷属なき道』ー2(2021/9/6)
20世紀アメリカでベーシックインカムが実現するチャンスがあった!:リトガー・ブレグマンの『隷属なき道』ー3 (2021/9/10)
スピーナムランド制度捏造報告書が、誤った社会保障制度の歴史を作ってきた:リトガー・ブレグマンの『隷属なき道』ー4 (2021/9/12)
と進み、今回は5回目。

「第5章 GDPの大いなる詐術」と<「第6章 ケインズが予測した週15時間労働の時代」を取り上げます。

第5章 GDPの大いなる詐術 」から

第5章の構成は、以下のとおりです。

第5章 構成

第5章 GDPの大いなる詐術
 1)3.11後のラリー・サマーズの予測
 2)「あなたに見えるものと見えないもの」
 3)GDPが見逃している労働
 4)1970年代から急伸した金融部門のシェア
 5)80年前まで GDP は存在すらしなかった
 6)収穫高に注目した重農主義者
 7)究極の尺度にして水晶球
 8)「国民総幸福量」は新たな尺度になり得るか
 9)GPI ISEWも信用できない
 10)効率の向上を拒否するサービス
 11)「人間は時間を浪費することに秀でている」
 12)人生を価値あるものにする計器盤


 本書の中で、最も私が評価したい章が、この章です。
 現在のベーシックインカム論において、その支給総額を考える時、インフレを懸念する議論が比較的重要になっています。
 その総額が、GDPのどの程度の比率を占めるかが問題とされているのです。
 私も、ベーシック・ペンションの支給額を考え、それがインフレを引きおこす、場合によってはハイパーインフレにも繋がりかねかい、という懸念を指摘されると、やはり種々躊躇してしまうのが本当のところです。

 そうしたGDPを物差しに用いることが的確ではないことを、ブレグマンはこの章で提起・主張しているのです。
 ある意味それはそれで、私にとっては嬉しいこと。
 ではありますが、かといって、その尻馬?に乗って、「GDP、そんなの関係ねぇ~!」とは言えない辛さは、当然残ります。

 では、まずブレグマンが「大いなる詐術」というGDPに関する主張を、上記の構成の中からいくつか用い、一部手を加えて紹介しましょう。

GDPが見逃している労働

国内総生産。
実のところ、それは何なのか。
答えは簡単だ。
「GDPは、一定期間内にある国が生産する付加価値(物とサービス)の総計で、季節的な変動、インフレーション、おそらくは購買力を補正したものである」

これに対してこう反論や反証を挙げています。

コミュニティ・サービス、きれいな空気、店でのおかわり自由、無償の家事、ウィキペデア。
その一部は、反対にGDPを下げる。
いくつかの国では、闇経済の見積もりをGDPに組み入れたら大きく上昇し、一夜にして経済が膨張した。
ボランティア活動から子育てや料理に至るまで、闇市場に組み込まれない無償の労働が、わたしたちの労働の半分以上を占めている
その場合、外部労働に有償で依頼すると、GDPに加算される。
これらの無償労働をすべて加えると、37%(ハンガリー)から75%(イギリス)まで、経済は拡大するだろう。
その多くは、おそらく主に女性が担っている。
またGDPは知識の進歩を計算するのも下手で、コンピュータ、カメラ、携帯電話などの進歩はほとんど数字に表れず、一部は無償化もされており、情報部門がGDPに占める割合は、インターネットがまだ普及していなかった25年前から変わっていない。

1970年代から急伸した金融部門のシェア

GDPは多くの成果を無視する一方、人類のあらゆる苦しみから恩恵を受ける。
交通渋滞、薬物乱用、不倫は、ガソリンスタンド、リハビリ・センター、離婚弁護士にとってドル箱。
癌を患うギャンブル狂、離婚調停の長期化による抗うつ剤常用者、ブラック・フライデーでの買い物狂、環境汚染、犯罪もGDPには恩恵である。
またGDPには、格差や負債には無関心だ。
1950年代にGDPにほとんど貢献していなかった銀行業務は、その後貸付を増やし続け、証券や金融派生商品の増発等も加え、GDPにおける金融部門のシェアを大きく占めるようになった。
因みに、2010年前後の銀行融資残高の対GDP比は、ヨーロッパでは100%を超え、日本は75%超、米国でもほぼ50%であった。
そしてトービンをして1984年時点でこう言わしめている。
「我々は、優秀な若者を含む資源を、商品やサービスには関係のない金融活動にますます多く投じているようだ。そしてその金融活動は、社会的生産性の観点からは分不相応と言える、高額の報酬を個人に提供している」

80年前まで GDP は存在すらしなかった

GDPは社会福祉の正確な測定基準になるという考えは、わたしたちの時代に最も広がった神話の一つだ。
他のあらゆることで争う政治家でさえ、GDPは成長させるべきだという点では、意見が一致している。
彼らはこう考えている。
成長は良いことだ、それは雇用にとっても良いことだし、購買力にとっても良いことだ。
そして、政府により多く支出させるから、政府にとっても良いことだ、と。
現代のジャーナリズムはGDPがなければ成り立たない。
最近の国内成長を示すその数字を、ジャーナリズムは、政府の成績表のようなものとして扱っている。
(略)
わたしたちのGDPのへの執着を考えると、80年前までGDPが存在すらしなかったとは信じ難い。


 いかがでしょうか。
 この文を読むと、右も左も、ベーシックインカムの導入を主張する人々がその理由・背景・目的として述べている内容、そっくりそのまま、と思いませんか。
 右も左も反緊縮を叫び、どちらも成長が必須としている原点は、GDPにあることになります。
 もう盲目的と言える状態に、GDPはなってしまった。
 否、わたしたち人間がしてしまったんですね。
 今更取り返しはつきませんが。
 

効率の向上を拒否するサービス、との関係での「人間は時間を浪費することに秀でている」

効率性と生産性ばかり追っていると、教育と介護の真の価値が見えにくくなる。
多くの政治家と納税者が、コストしか見ようとしないのは、そのためだ。
(略)
公共部門のサービスが往々にして隠れた恩恵を多くもたらすのに対して、民間部門には、隠れたコストがいくらでも潜んでいる。
(略)
あなたはこれを、こうした外部生[見えないコストや恩恵]にはあまり多くの主観的仮定がからむので定量化は無理だとするかもしれないが、まさにそれが重要なポイントなのだ。
本来、「価値」や「生産性」を客観的な数字で表すことはできないのだ。
(略)
数字による統治は、もはや自分が何を求めているのかわからない国、ユートピアのビジョンを持たない国が最後にすがる手段なのだ。


 気持ちは分かりますよ、ブレグマン!
 しかし、ユートピアのビジョンが、GDPも他の数字もまったく不要、無用といいきれるものか、そのようなビジョンを、なるほど、と賛同を得ることが可能なものとして提示できるかどうか。
 とりわけ、ブレグマン自身の提案において。
 現状、私にはそう認めることはできていません。

 ではこの章のまとめとして、最後のこの節から、ブレグマンの主張を引用して終わりにしましょう。

人生を価値あるものにする計器盤

GDPは深刻な危機の時代に考案され、1930年代には難問の答えを提供した。
今、失業、不況、気候変動という危機に直面している私たちもまた、新しい数字を探さなければならない。
必要なのは、人生を価値あるものにするものをたどるための数々の指標を備えた計器盤(ダッシュボード)だ。
まず、お金と成長。それに、社会奉仕、仕事、知識、社会的つながり。そしていうまでもなく、最も希少な「時間」だ。
(略)
わたしたちは行動を変える必要があるゆえに、導き手となる新たな数字が必要なのだ。
(略)
GDPの考案者であるクズネッツは、その算定に軍事、広告、金融部門の支出を含めることを戒めたが、彼の助言は聞き流された。
彼は、第二次世界大戦後「成長の量と質、コストとリターン、短期と長期の区分に留意し続けなければならない」、1962年には「さらなる成長を求める目標は、何のために、何の成長かを、はっきりさせるべきだ」とも述べているのだが。

今、わたしたちはこれらの古い問いかけについて再考しなければならない。
成長とは何か。進歩とはなにか。
より基本的には、人生を真に価値あるものにするのは何なのか、と。


 まあ、率直なところ、ある意味美辞麗句を並べた感があります。
 「価値」や「成長」「進歩」を追い求めることを当然とすることに、多少の疑問・違和感を私は持っているためでもあります。
 やはり我田引水が強すぎるかという自覚はありますが、当サイトが提案する「ベーシック・ペンション」は、そうしたあるべき形の実現をひたすら求めることを目的とするモノ、コト、ではありません。

 従い、GDPの在り方を変革すべきと思いますが、代わってどうすれば良いのかを提案することもできませんし、時間をかけてその課題に取り組みたいとも思いません。
 願わくば、ブレグマンが望む役割は、あいも変わらずGDPがどうこうと、それを至上主義として考え、当然らしく論じている経済学者や経済評論家、アナリストには、ぜひ取り組んでもらいたい。
 勝手ではありますが、また当然、誰も取り組むことはあるまい、と思っての戯れ言として書き加えておきました。

第6章 ケインズが予測した週15時間労働の時代 」から

第6章の構成は、以下のとおりです。

第6章 構成

第6章 ケインズが予測した週15時間労働の時代
 1)「21世紀最大の課題は余暇」
 2)フランクリンやマルクスも予測した未来
 3)フォードは初めて週5日労働を実施した
 4)「機械を世話する種族」をアシモフは危惧した
 5)テレビアニメに描かれた2062年の夫婦
 6)誰も予想できなかった「女性の解放」
 7)1年のうち半年が休暇だった中世フランス
 8)ケロッグは1日6時間労働で成功を収めた
 9)労働時間の短縮で解決しない問題があるだろうか
 10)ストレスと失業率の高い今こそ準備のとき
 11)どうすれば労働時間を減らせるか?
 12)一生のうち9年をテレビに費やすアメリカ


 まあ、この章は、学者と言えども本気で主張していたことが、「とんでも」のことだった、言うならば、生き恥を晒すような誤りだった、そんな事例を種々、ある意味揚げ足をとって紹介し、論じ、だからベーシックインカムの必要性、妥当性を主張・強調する、ということになるでしょうか。

 これも、うがった見方をすれば、筆者自身、AIの影響を強調し、ベーシックインカムの必要性・必然性を主張することについても、それらの予想・主張がまったく的外れに終わったこととを重ね合わせて考える必要もあるのでは。
 そう思ったりもするのです。

 では、それらの外れた予測・主張の例に、BIが実現したときに予想されること加えて、本章から抽出してみます。
 さほど大きな意味があることとは思いませんが。

多くのフリードマンなど経済学者や政治家が確信していた短時間労働社会、経営者が導入した時短、その現実


世界恐慌が勢いを増す1930年、英国経済学者ジョン・メイナード・ケインズは悲惨な状況下にもかかわらずこう予測した。

2030年までに、人類はかつて経験したことのない最大の難問に直面する。
それは膨大な余暇をどう扱うかである。
政治家が「破滅的な間違い」を犯さない限り、100年以内に西側諸国の生活水準は、1930年のそれの少なくとも40倍になるだろう。
その結果は? 
2030年、人々の労働時間は、週にわずか15時間になっているはずだ。


 こうした魅惑の余暇にあふれる社会を予測したのは、ケインズに限ることはない。
 アメリカ合衆国の父ベンジャミン・フランクリン、カール・マルクス、ジョン・スチュアート・ミル、ジョージ・バーナード・ショーも。
 実業社会では、1926年フォードが初めて週5日労働制を実施、1930年コンフレーク・メーカー、ケロッグが1日6時間労働制を導入、1933年には、米上院が週30時間労働導入のための法案を承認、1938年には週5日労働を保証する法律を可決し、リチャード・ニクソンは、そう遠くない未来に週4日労働で足りる日が来ると国民に約束した。
 一方で、こうした予測に対して、退屈の蔓延で、深刻な精神的、情動的、社会学的影響が生じることなど懸念も語られたが、実業の世界での時短には成功が見られたこともあり、1970年頃の社会学者は「労働の終わり」が迫っていることに確信をもっていたとしています。

 しかし、現実は、多くのバラツキはあるにしても、ケインズの週15時間労働は無論のこと、理想とした短時間で可能な社会の実現は果たされておらず、反対に長時間働かざるを得ない人々も増えている現状があります。

それでも労働時間短縮にこだわるブレグマン、その理由

 それでもブレグマンは、労働時間の短縮が、ストレスを削減し、人生への満足感を高め、気候変動に効果があり、失業についてはワークシェアリングで対応可能になり、女性解放策も機能し始める可能性を強調します。
 その理由が、世界の多くの人々が、労働時間が短くなること、余暇時間を多く持つことを望んでいるためといいます。

実現不可能と思われたことが実現する社会

どうすれば、労働時間を減らすことができるか。
まずは、仕事を減らすことを、政治の理念として復活させる。
そして政策としてお金を時間に換え、教育により投資し、退職制度をより柔軟にし、父親の育児休暇や子育てのためのシステムを整えていけば、徐々に労働時間を減らすことができるだろう。
それには、動機(インセンティブ)を逆転させ、種々の悪循環を断つべく、国が一丸となって行動しなければならない。


 ユートピア論を掲げるブレグマンにしては、なんともインパクトに欠ける、普通の意見になってしまっているのが、奇妙に感じられるのですが、本章の最後の節< 一生のうち9年をテレビに費やすアメリカ >の最後の以下の記述も、そんなレベルの、少々気が抜ける話で終えています。

本物の余暇は、贅沢でもなければ堕落でもない。
それは、身体にビタミンCが欠かせないのと同様に、脳にとって欠かせないものだ。
(略)
21世紀の教育は、労働力となることを教えるだけでなく、(さらに重要なこととして)人生をいかに生きるかを教えなければならない。
「人間は、余暇に飽きることはないだろうから」、「受け身で空虚な娯楽に溺れるようなことにはならないだろう」(バーナード・ラッセル1932年の言)
わたしたちは、良い人生を導くことができる。十分な時間さえあれば。


 まあ、これも教科書的、倫理的な示唆に富んだ発言で、ベーシックインカムがそのために必要というのには、少々気が引けるというものです。
 それ以前に、まず、安心して生活することができる基盤としてのベーシックインカムであること。
 その後は、人それぞれベーシックインカムの使い方と、その基盤に拠っての生き方の良し悪しは、なかなか基準を決めることは難しいはず。

 加えて、教育の課題として「労働力となること」を教えるのではなく、「働くこと」「働くことの意味」、そして「働き方」を教えることが先行すべきであり、あくまでも「労働力」であることは、そのうちの選択肢の一つであるとすべきと考えます。

 このように、ブレグマンの主張には、少しずつ微妙なズレが潜んでいることに注意しておくべきと考えています。
 その最たる例え話が、ユートピア論としてのベーシックインカムが実現するであろうことを、<誰も予想できなかった「女性の解放」>のようにありうること、していることです。

 次回は、第7章 優秀な人間が、銀行ではなく研究者を選べばと、AIとの競争には勝てないを取り上げます。

 

(参考):『隷属なき道』構成

第1章 過去最大の繁栄の中、最大の不幸に苦しむのはなぜか?
   ・50年前の平均的オランダ人よりも豊かに暮らすホームレス
   ・中世の理想郷「コケイン」に住む私たち
   ・60億人が携帯を持ち、平均寿命は100年前の倍以上
   ・希望なき豊饒の地
   ・厳格なルールに基づくユートピア
   ・正しい問いを投げかけるユートピア
   ・似たりよったりの政党、違いは所得税率だけ
   ・自由を謳歌する市場と商業
   ・うつ病は10代の若者における最大の健康問題
   ・資本主義だけでは豊饒の地を維持できない
   ・想像と希望を生む21世紀のユートピアを 
第2章 福祉はいらない、直接お金を与えればいい
   ・ホームレスに3000ポンドを給付する実験
   ・ガーデニング教室に通い始めた元ヘロイン中毒者
   ・フリーマネーは人を怠惰にするのか?
   ・ケニアでもウガンダでもフリーマネーが収入増をもたらす
   ・45カ国、1億1000万世帯に届けられた現金
   ・アルコール中毒者、麻薬中毒者、軽犯罪者もお金を無駄にしない
   ・ハイエクやフリードマンも支持したベーシックインカム
   ・カナダ「ミンカム」という世界最大規模の実験
   ・ミンカムで入院期間が8.5パーセント減少
   ・保障所得は大量離職を促すか?
   ・ベーシックインカム法案を提出したニクソン大統領
   ・「無益で、危険で、計画通りにはいかない」というユートピアへの攻撃
   ・豊饒の地の富はわたしたち全員に帰するもの
第3章 貧困は個人のIQを13ポイントも低下させる
   ・チェロキー族一人当たり6000ドルをもたらしたカジノ
   ・精神疾患は貧困の原因か、結果か
   ・貧しい人はなぜ愚かな判断をするのか?
   ・欠乏の心理学
   ・欠乏感は長期的な視野を奪う
   ・インドの農村における貧しさと認知能力の実験
   ・貧困の撲滅は「子どもたちが中年になるまでに採算が取れる」
   ・「注意喚起」は根本的解決にはならない
   ・アメリカンドリームが最も難しい国はアメリカ
   ・低賃金を最も好んだ「重商主義」
   ・路上生活者に無償でアパートを提供するユタ州
   ・オランダでも6500人のホームレスが姿を消した
   ・貧困と闘うことは良心に従うだけでなく、財布にも良い
第4章 ニクソンの大いなる撤退
   ・1970年代におけるベーシックインカム盛衰史
   ・無条件収入を保障する法律に着手していたニクソン
   ・19世紀スピーナムランド制度の影
   ・世論の反発を生んだニクソンのレトリック
   ・経済学者マルサスの反論と予言
   ・ スピーナムランド制度は「大失敗だった」?
   ・150年後に捏造が発覚した報告書
   ・非道な救貧院への押し込め
   ・クリントンの社会保障制度改革へ続く道
   ・もしニクソンの計画が実行されていたら?
   ・監視国家と貧困者との戦い
第5章 GDPの大いなる詐術
   ・3.11後のラリー・サマーズの予測
   ・「あなたに見えるものと見えないもの」
   ・GDPが見逃している労働
   ・1970年代から急伸した金融部門のシェア
   ・80年前まで GDP は存在すらしなかった
   ・収穫高に注目した重農主義者
   ・究極の尺度にして水晶球
   ・「国民総幸福量」は新たな尺度になり得るか
   ・GPI ISEWも信用できない
   ・効率の向上を拒否するサービス
   ・「人間は時間を浪費することに秀でている」
   ・人生を価値あるものにする計器盤
第6章 ケインズが予測した週15時間労働の時代

   ・「21世紀最大の課題は余暇」
   ・フランクリンやマルクスも予測した未来
   ・フォードは初めて週5日労働を実施した
   ・「機械を世話する種族」をアシモフは危惧した
   ・テレビアニメに描かれた2062年の夫婦
   ・誰も予想できなかった「女性の解放」
   ・1年のうち半年が休暇だった中世フランス
   ・ケロッグは1日6時間労働で成功を収めた
   ・労働時間の短縮で解決しない問題があるだろうか
   ・ストレスと失業率の高い今こそ準備のとき
   ・どうすれば労働時間を減らせるか?
   ・一生のうち9年をテレビに費やすアメリカ
第7章 優秀な人間が、銀行ではなく研究者を選べば

   ・ニューヨークを混乱に陥れたゴミ収集作業員
   ・富を作り出すのではなく移転しているだけ
   ・農業や工業の生産性向上がサービス産業の雇用を生み出した
   ・アイルランドの銀行員ストライキの奇妙な事態
   ・1万1000軒のパブを中継点とする貨幣システム
   ・「くだらない仕事」に人生を費やす
   ・ 専門職の半数が自分の仕事は「意味も重要性もない」と感じる
   ・「空飛ぶ車が欲しかったのに、得たのは140文字だ」
   ・研究者が1ドル儲けると、5ドル以上が経済に還元される
   ・現在の教育はより楽に生きるための潤滑油にすぎない
   ・新たな理想を中心に教育を再構築する
   ・ ゴミ収集作業員は ニューヨークのヒーロー
第8章 AIとの競争には勝てない
   ・ロボットの開発と進出が進めば、残された道は一つ
   ・世界を縮小させたチップと箱
   ・「資本対労働の比率は不変」ではなかった
   ・アメリカでは貧富の差は古代ローマ時代より大きい
   ・生産性は過去最高、雇用は減少というパラドックス
   ・コンピュータに仕事が奪われる事例の先駆け
   ・2045年、コンピュータは全人類の脳の総計より10億倍賢くなる
   ・労働搾取工場でさえオートメーション化される
   ・ヨークシャー・ラッダイトの蜂起
   ・ ラッダイト が抱いた懸念は、未来への予言だった?
   ・第二次機械化時代の救済策はあるのだろうか?
   ・金銭、時間、課税、そしてロボットの再分配
第9章 国境を開くことで富は増大する

   ・発展途上国支援に過去50年で5兆ドルを投じた
   ・対象群を用いた最古の比較試験
   ・無料の教科書は効果なし?
   ・必要なのは優れた計画か、何も計画しないことか
   ・ただで蚊帳を手に入れた人の方が、蚊帳を買う確率が2倍高かった
   ・10ドルの薬が就学年数を2.9倍伸ばすと実証したRCT
   ・貧困を一掃する最良の方法「開かれた国境」
   ・ 労働の国境を開けば65兆ドルの富が増える
   ・国境が差別をもたらす最大の要因
   ・21世紀の真のエリートは望ましい国に生まれた人
   ・移民にまつわる7つの課題
   ・世界で最も豊かなアメリカは移民が建てた
   ・38%の移民受け入れで開発支援総額の3倍の効果
第10章 真実を見抜く一人の声が、集団の幻想を覚ます
   ・空飛ぶ円盤が来なければ主婦はどうするのか
   ・1954年12月20日の真夜中
   ・自らの世界観を改めるより現実を再調整する
   ・わたしには自分の意見を変える勇気があるだろうか?
   ・真実を語るひとりの声が集団の意見を変える
   ・なぜ銀行部門の根本的改革は進まないのか?
   ・ 新自由主義を広めたハイエクとフリードマン
   ・モンペルランの教訓
終 章 「負け犬の社会主義者」が忘れていること
 
   ・不可能を必然にする「大文字の政治」
   ・国際的な現象となった「負け犬の社会主義」
   ・進歩を語る言語を取り戻す
   ・アイディアを行動に移す2つのアドバイス

(参考):ベーシック・ペンション基礎知識としてのお奨め5記事

日本独自のベーシック・インカム、ベーシック・ペンションとは(2021/1/17)
諸説入り乱れるBI論の「財源の罠」から解き放つベーシック・ペンション:ベーシック・ペンション10のなぜ?-4、5(2021/1/23)
生活基礎年金法(ベーシック・ペンション法)前文(案)(2021/5/20)
生活基礎年金法(ベーシック・ペンション法)2021年第一次法案・試案(2021/3/2)
ベーシック・ペンションの年間給付額203兆1200億円:インフレリスク対策検討へ(2021/4/11)

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